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Yang, B.*; 恩田 裕一*; 大森 良弘*; 関本 均*; 藤原 徹*; 脇山 義史*; 吉村 和也; 高橋 純子*; Sun, X.*
Science of the Total Environment, 603-604, p.49 - 56, 2017/12
被引用回数：2 パーセンタイル：6.87(Environmental Sciences)In this study, the effect of topsoil removal measure and fertilizer application on radiocesium uptake by rice plants was investigated over a four-year period. The results indicate that the effect of topsoil removal measure on the accumulation of radiocesium in rice plants was effective. We summarized four year's data to further confirm that potassium and nitrogen fertilizers had an opposite effect on the accumulation of radiocesium in rice plants. Increasing potassium and reducing nitrogen fertilizer conditions tended to inhibit the radiocesium uptake by rice plants.
糸井 達哉*; 中村 秀夫; 中西 宣博*
日本原子力学会誌ATOMO
, 58(5), p.318 - 323, 2016/05
日本原子力学会の原子力安全部会が「福島第一原子力発電所事故に関するセミナー」の報告書に挙げた課題のうち、特に重要な課題である多様な誘因事象に対する原子力安全確保の枠組みについて、学会誌の解説シリーズにより、現状と課題を学術界の立場からまとめる。その2である本稿は、外的事象対策の具体化について規制機関と事業者の取組みの現状を概観した上で、外的事象対策の原則となる考え方について、外的事象の網羅性、深層防護、多様性の役割、リスク情報の活用、地域の安全との関係を含めて議論するものである。
三枝 博光; 尾上 博則; 小橋 昭夫; 渡辺 将久
Proceedings of 23rd International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-23) (DVD-ROM), 7 Pages, 2015/05
東京電力福島第一原子力発電所では、汚染水に関わる問題に直面している。現在、地下水が地下建屋に流入することにより発生する汚染水が連続的に増加している。このことから、発電所敷地内の地下水の流動状態を理解するとともに、地下水を汚染源に近づけないための対策工の効果を予測することが重要である。対策工としては、地下建屋を囲むように設定する陸側遮水壁や、地下建屋の海側に設置する海側遮水壁、さらには地下水の揚水が計画されている。以上を踏まえ、本研究では、計画されている対策工の効果を推定するために地下水流動モデルの構築を行った。具体的には、地下水の涵養域や流出域、地下水の主流動方向、地下建屋への地下水流入量について、対策工を設置する前後の状態を推定した。その結果、計画されている対策工は、地下建屋への地下水流入量を低減するために有効であるとともに、海への汚染地下水の流出を抑制する効果があることを示した。
三田村 久吉
JAERI-Review 2003-007, 54 Pages, 2003/03
JAERI-Review-2003-007.pdf:3.36MB
世界の人口増加圧に伴う不可避的な食料増産やエネルギー消費量の増加は、硝酸態窒素の環境負荷を増加させる大きな要因となっている。窒素はタンパク質の構成元素として動植物の生育に欠かせない成分であるが、硝酸態窒素の過剰な環境負荷は飲料水となる地下水などを汚染し、人や家畜の健康に深刻な被害をもたらすことになる。本報は、硝酸態窒素による地下水汚染の問題点を明らかにし、環境修復・保全の観点から技術開発の新たな方向性を探るため、関連する書籍や論文などを参考にして、硝酸態窒素による人の健康への影響,窒素循環の実態,発生源の種類,汚染対策などについてまとめたものである。
茅野 政道; 石川 裕彦; 山澤 弘実
Radiation Protection Dosimetry, 50(2-4), p.145 - 152, 1993/00
原子炉事故時等の緊急時における実時間被曝線量評価システムSPEEDIとWSPEEDIを開発した。SPEEDIは国内の局地的な事故に対応するためのもので、現在すでに国の防災体制に組み込まれている。WSPEEDIは、世界版SPEEDIと呼ばれるもので、近隣諸国での事故の日本への影響評価を目的としている。このシステムは現在ほぼ実用段階にあり、残された課題は世界の気象データを入手するための通信ラインの整備である。
茅野 政道
日本原子力学会誌, 32(4), p.395 - 402, 1990/04
被引用回数：1 パーセンタイル：19.6(Nuclear Science & Technology)原子炉事故時等の緊急時において周辺地域の防災対策を効率的に実施するためには、あらかじめサイト個有の大気拡散、線量分布の特性を把握しておくことが重要である。本報では、東海原子力サイト周辺における風系の特徴的パターンを調査し、それをもとに緊急時環境線量情報予測システムSPEEDIを用いて被曝線量分布特性の数値解析を行なった。東海地区では持続時間の長い北東風と、風向変化の大きい海陸風交替が陸地に被曝を及ぼす特徴時状況であることが明らかになったため、この条件でのシミュレーションを行い、次の点が明らかになった。すなわち、北東からの定常風の場合、線量分布はガウス・プルーム型となり、海陸風交替時の短期放出では、90゜に近い扇型となる。両ケースの同一線量の等値線で囲まれる面積は、海陸風交替時短期放出で定常状態の場合より広くなる可能性がある。
外川 織彦
no journal, ,
日本原子力研究開発機構は災害対策基本法及び武力攻撃事態対処法に基づく指定公共機関に指定されており、原子力災害等が発生した際には国や地方公共団体の要請に応じて、人的・技術的支援を実施する。原子力災害時には原子力緊急時支援・研修センター(以下、NEAT)が中心となり、オフサイトセンター等への専門家の派遣及び技術的助言並びに防災資機材の提供等の支援活動を行う。ここでは、NEAT職員とともに支援活動を行う指名専門家の役割と体制、育成活動等を紹介する。
